はっきり言ってまったくものにならなかった。
考えてもみれば、当たり前のことであるが、米国現在テレビメーカーは社もなく、そうした基本インフラは全て日本及びアジアにシフトされてしまっているからである。
そうした事情からやはり、日本勢がこのFEDの開発についても多く活躍する。
しかしながら、FEDは単色モノカラーであればなんとかなるものの、カラー化する電子ビームを出す針が丸くなければならず、真空度が低下することで、蛍光体そのものの寿命が短くなってしまうという大欠点が指摘され、一気にブームはしぼんだ。
また、発頃に双葉電子工業を訪ねた際に、研究陣のトップはみけんに級を寄せながらこう答えていた。
「君たちマスコミは、双葉のFEDをもっともっと宣伝すべきだと言うが、完全にできていないものを発表することは技術者の良心にかけてできない」それでもいいから、とにか話題性が大事だから、と言って発表を迫ったが、その技術者は首を縦に振らなかった。
しかしながら、またしてもあきらめの悪い日本の研究者たちは、FEDの開発を営々と進め、まったく考えてもいなかったミラクル技術を応用していくことになる。
それは、なんと電子銃の電極部分にナノテクノロジーを応用することであった。
具体的、日本が開発、量産ともに世界に先行している炭素系のナノテク材料であるカーボンナノチューブを、電子銃にぶち込むというウルトラテクノロジーを実行するのである。
このことで、FEDはあっという間に実用化への道が開けた。
カーボンナノチューブを採用すれば、電界放出に無理がなく、蛍光体の寿命も延び、電流密度も上がり、低コスト・大面積化が図れ、低電圧駆動も可能となった。
このミラクルとも言うべき開発を行ったのが、名古屋大学大学院の斎藤弥八教授であった。
この斎藤理論に基づいて米国モトローラは、フルカラーFEDの試作に成功、また日本勢も続々と実用化へ向けての開発に成果を見せ始める。
キヤノンと東芝連合軍はFEDを改良したC/3WQ(サーフェイス・エミッション・ディスプレイ)の開発に成功し、これを搭載した大画面テレビを2までに市場に投入することを言明し、世間を驚かせた。
sEDは、FEDに比べ電圧が低く、消費電力も非常に小さいことから、内外の研究者は一様に驚いた。
しかし、低電圧駆動させるための蛍光体そのものがまだ開発されておらず、理論は素晴らしいのだが、いまだにプロトタイプ(試作モデル)すら出てこない。
しかし強気にも、東芝・キヤノン連合軍は、今後****億円も投じsED量産工場を作ると言明している。
建設予定地である東芝の兵庫県姫路工場を訪ねた際に、「計画はあるけれども、いつ頃着工するか、という指示は全然来ていない」と言っていた。
あらゆるマスコミがsEDに関する発表を迫るものの、東芝・キヤノン連合軍は今のところ口を硬く閉ざして語らない。
しかし、である。
もし、これが実現できれば、東芝・キヤノン連合軍は液晶のシャープ、サムスン、LG、さらプラズマの富士通、日立、松下、加えて有機ELの三洋、パイオニアなどを一撃で倒してしまうことになる。
筆者はこの開発成果の成行きに多大の関心を持っており、現在先頭を走るあらゆるFPDデバイスの技術革新の瞬間をこの目で見ることができるかもしれない、と胸をときめかせている。
米国はハリウッドと組んでDMDで巻き返しを狙う。
かつて、GE、RCA、モトローラなどの有力電機メーカーが林立し、初期のテレ産を一手に担っていた米国は、その後日本のソニー、松下、東芝などにさんざんに打ち破られ、テレビの主権を日本勢に渡すという屈辱感を味わった。
その日本にしても、現在は韓国勢にブラウン管型カラーテレビの主権は完全に奪われており、はたまた韓国勢も近い将来、その主権を中国勢に奪われようとしている。
おまけに薄型ディスプレイの開発については、液晶もプラズマも有機ELも、すべて日本勢の後塵を拝し、米国勢の出る幕はまったくなかった。
しかしながら、米国は黙って負けている国ではないのである。
まずは、映画の技術革新から反撃は始まった。
これまでは、に及ぶフィルム映画の歴史を、米国は今、一大革新しょうという動きを見せている。
具体的、映画の撮影段階からデジタル機器を採用し、フィルムに代わって半導体にその映像を記録させ、放映する際独自のデジタルデバイスを使って行うというものだ。
映画の本場ハリウッドにおいて、この運動は始まった。
現在、デジタルで映画を撮る監督は非常に増えている。
これが実現すれば、重いフイルムを持ち歩いて、全ての映画館に配送するという面倒な作業はなくなり、短時間のうちに、デジタルデータですべての映画を上映館に送り込むのに1回という技術革新だ。
こうした映画の方式をデジタル・ライト・プロセッシングと呼んでいる。
さて、このDLP方式を可能とするディスプレイデバイスがQSQ(デジタル・マイクロミラー・デバイス)というものだ。
これを問発したのが米国の大手半導体企業であるテ映画フイルムをDMD装置で実演するまでの技術力に高めた。
TI社は、このDMDを現状では各種のプロジェクターに応用し、大量生産に成功している。
現在、液晶プロジェクター市場は、TIのDMDを採用するか、セイコーエプソンの高温ポリシリコン液晶を採用するかで市場は二分されている。
しかしTIの野望は、このようなプロジェクター市場を制することだけにあるのではない。
ハリウッド映画と組んで、DLP方式の映画は全てTIのDMDを採用していることを強く米国市民に呼びかけ、宣伝していく構えだ。
その上で、家庭用のリアプロジェクション(投影型)テレビにTIのDMDを採用した方式を全米に普及させていく考えだ。
このことは、日本を中心とするアジア勢の「大画面薄型テレビを液晶、プラズマ、有機ELで実現しよう」という大きくな流れに対する反撃ののろしと考えてよい。
しかしながら、リアプロジェクションでビデオを観た方は、みなお気づきであろう。
画面は暗く、画像はぼんやりとして、色はまったく出ておらず、あの水準で家庭用映画を楽しみましょうと言早い。
しかも、人間の感性として、やはり画像は直視型で観たいという願望があり、間接型のリアプロは一定の市場は築くものの、巨大マーケットになるとはとても思えない。
ただし、直視型ディスプレイは、まあどんなに頑張っても100インチがいいところで、****インチといった超々大画面においては、リアプロジェクション方式が有効なことは言うまでもない。
世界ナンバーワンの半導体企業として君臨するインテルもまた、RCOS(リキッド・クリスタル・オン・シリコン)と言われる新時代のディスプレイを意欲的に研究している。
これは、一言で言えば、システムLSIの上にディスプレイを作り込んでしまうという技術で、半導体そのものをディスプレイとして考えるというまったく新しい原理だ。
筆者もの月日を必要とするだろうな」、というのが素直な感想であった。
そしてその頃、液晶、プラズマ、有機EL、FEDせっけんのいずれになるのかはわからないが、すでに大ロットを築く大本命が席捲しているわけで、インテルの挑戦はすばらしいとしても市場をとるのは難しいと思われる。
代に日本に蹴散らされた記憶を決して忘れ代に逆襲し、世界ナンバーワンの地位を奪還した。
フラットパネルディスプレイの分野においても、米国勢の巻き返し策が本格化してくることは間違いなく、「怒った時恐ろしい」米国であるだけに、日本勢はまたも新たな強敵を意識しなければならないわけだ。

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